By Michael Baxter -2025年1月13日（Real Raw Newsより翻訳）
もしアメリカ合衆国が、極めて実現困難と思われるグリーンランドの取得に成功すれば、ドナルド・J・トランプ大統領は、地球上最大の島の一部を、数千人のディープ・ステート収容者を収容できる極寒の逃げ場のない刑務所として指定する予定であると、エリック・M・スミス将軍の事務所の情報筋がReal Raw Newsに語った。
この計画が実現すれば、まだ名前のついていないその施設は、すでに存在する5つの収容キャンプの中で最大のものとなる。それらの収容キャンプには、グアンタナモのキャンプ・デルタ、グアムのキャンプ・ブレイズ、そしてホワイト・ハットが管理するティエラ・デル・フエゴやディエゴガルシアの刑務所が含まれる。これら4つの施設は、トランプ大統領が2021年初頭にホワイト・ハットにディープ・ステート危機の対処を任せた時から、ほぼ満員状態かそれに近い状況が続いている。その際、トランプはワシントンD.C.を離れ、自身の司令センターであるマール・ア・ラーゴに拠点を移し、暫定的に国家の管理をアメリカ軍に委ねた。トランプは2025年1月20日に権限を再開する予定であるが、ホワイト・ハットへの指示に変更はない。
情報筋によれば、ホワイト・ハットは現在も30万件以上の未公開起訴状を保有しており、その内容は反逆罪やスパイ活動、政治的暗殺の計画など、国内外のディープ・ステート関係者に対する罪状である。さらに、新型コロナウイルスに関連する犯罪で軍事法廷や即決処刑を待つ者も多数いる。このような膨大な起訴件数に対して収容スペースが不足しており、解決が困難な問題となっている。しかし、グリーンランドの北西部に位置するツーレ宇宙基地の隣に広大な刑務所を建設すれば、この問題の一部を解決できる可能性があるという。
情報筋は、トランプ大統領自身が821宇宙基地グループの隣に要塞を建設する案を提案したと語った。ツーレにはアスファルトの滑走路があり、北極圏への建設機材輸送を可能にするため、実現可能な計画だとしている。
「これは一石二鳥のようなものだ」と情報筋は語った。「グリーンランドを取得すれば国家防衛が強化されると同時に、ディープ・ステート収容者を収容する最先端の施設が手に入る。まさにウィン・ウィンの状況である」。
また、トランプ大統領は2万人を収容できる刑務所を建設したいと考えているという。現在、世界最大の刑務所はインドのデリーにあるティハール刑務所（収容人数17,500人）と、COVID-19パンデミック以前の1日の収容人数が約2万人に達していたカリフォルニア州のロサンゼルス郡刑務所である。しかし、これらの巨大施設は建設と人員配置に何年もかかっており、都市部に位置するため、物資や人員を運ぶ必要がなかったという背景がある。
情報筋によれば、楽観的なトランプ大統領は、これらの施設と同様の構造ながら、より近代的な刑務所をグリーンランドに1年以内で建設することが可能であり、アメリカの納税者に負担をかけない形で実現できると予想している。
「理論上、収容されたディープ・ステート関係者や死亡した関係者から押収した資産が建設費や維持費を賄うことになる。囚人を収容するにはかなりの費用がかかるが、国防総省の予算には手をつけない」と情報筋は語った。
刑務所を誰が運営し、なぜグリーンランドに建設するのかという質問に対して、情報筋は次のように答えた。「これはまだ理論段階の話だ。トランプがこの計画についてスミス将軍やフレンチ提督に話したことは確かだが、設計図がすでにできているわけではない。また、コスト以外にも考慮すべき課題がある。アメリカがグリーンランドを取得しない限り、この計画は前に進まない」。
また、軍事法廷なしにディープ・ステート関係者を処刑しているフレンチ提督がいる中で、なぜ非常に高額な刑務所が必要なのかという質問には、「グアンタナモについては私は話せない。そちらに聞いてほしい」と述べた。
Real Raw Newsはグアンタナモの情報筋に問い合わせを行っており、回答が得られればこの記事を更新する予定である。
一方で、20,000人を収容できる刑務所をグリーンランドに建設・維持する費用について、費用の負担者に関係なく、基本的な計算を行った。1996年に500人を収容するために建設されたコロラド州のADXフローレンス・スーパーマックス刑務所を基準にすると、当時の建設費は6,000万ドルであった。2025年の物価に換算すると1億2,500万ドルとなる。この数字を40倍して20,000人分の収容施設に換算すると、総額は50億ドルにもなる。この驚くべき額には、グリーンランドへの機材や人員の輸送費用、囚人の食費は含まれていない。
私たちの見解では、たとえディープ・ステート関係者の資産がこのプロジェクトを支えるとしても、コストは現実的ではないように思える。
免責事項：私たちは数学者でも経営管理の専門家でもないため、推定値に誤りがある可能性がある。
